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元リケジョがママになりました。

元研究者の、ちょっと変わった視点で見た「世の中」を綴ります。

出産に関わる費用あれこれ。 -子供を産むということ・番外編

 

 こんにちは、コガです。

 

今回は出産に関わる費用や補助のまとめです。

2014年前後の内容です。

 

妊娠中~分娩~育児にかかる費用

①妊婦健診

まず、妊娠確認までに1〜2回受診します。初診かどうかにもよりますが、尿検査やエコー代で1回5000円程度でしょうか。市区町村からの助成はありません。
ですので、妊娠がちゃんと確認できる7週目くらいに受診すると無駄がありません。それ以前ですと、予定日を求めてもらえず、来週もう一回来てください、と言われることがあります。

妊婦健診は検査内容(血液検査の項目、エコーの頻度、モニターの頻度等)によって費用は変わりますので、産院ごとに多少の違いがあります。住んでいる市区町村から妊婦健診の助成(毎回5000〜8000円の補助)がありますので、毎回支払う金額は0〜4000円程度になります。
参考までに、私が第二子のときに支払った妊婦健診代は、合計60000円程です。

 

②分娩費用

普通分娩の場合の費用は、分娩機関によってバラつきがあります。市立病院の産婦人科ではいくぶん安く、基本料金30万強程度で、一般的なレディースクリニックは40〜50万程度だと思います。
基本料金に加え、薬が処方されればお薬代が、出産の前の日から入院すれば入院代が、和痛・無痛分娩をすればその費用が、新生児の検査をすればその費用がかかります。
また、産科医療補償制度に加盟している分娩機関であれば、3万円を支払います(平成27年からは16000円になるそうです)。
帝王切開の場合は、詳細は分かりませんが、普通分娩よりは少し高いようです。

国民健康保険、社会健康保険のどちらでも、最大で42万円の補助金が出ます。出産一時金直接支払い制度に対応している分娩機関では、健康保険から医療機関に直接分娩費用(最大42万円)が支払われるので、妊産婦は分娩費用から42万円を差し引いた額を用意すればいいことになります。分娩費用が42万円以下だった場合は、差額をもらうことができます。
また、この一時金は妊娠12週以降であれば流産でも死産であっても支給されるそうです。

私の場合は、第一子、第二子ともに分娩費用計49万円程度で、出産一時金直接支払い制度利用のため私が支払ったのは7万円。うち5万円は妊娠20週までにお産の申し込み時の預り金として支払い、2万円はお産後退院時に支払いました。

 

③母乳外来

母乳外来は1回3000円ほど。お乳が張る、コリコリしたものがあって痛い、お乳の出が悪くて相談したい場合などに利用します。(診察、とは言わないのかな?助産師さんにマッサージをうけたり、授乳指導を受けたりします。)
私は第一子のときに乳腺炎になってしまったので、合計10回母乳外来におせわになって、トータル30000円かかりました。(わお!)

 

④母子の健診

自治体によって違いますが、
赤ちゃんの場合は、

3〜4ヶ月健診(小児科)
10ヶ月健診(小児科)
1歳7ヶ月健診(市の保健センター)
3歳3ヶ月健診(市の保健センター)

が市の助成により無料で受けられます。その他、1ヶ月健診、6ヶ月健診、1歳健診等を受ける場合は3000円程度かかります。

産後のママは1ヶ月健診があります(産院)。お産からの回復具合等の診察です。4000~5000円程度です。

 

⑤予防接種

これも自治体によって違いがあります。基本的に小児科で受けます。

 

公費で受けられるもの(無料):

ヒブ
肺炎球菌
四種混合
BCG
MR(麻しん風疹)
日本脳炎
みずぼうそう

 

自費で受けるもの:

ロタ…9000円程度×2回
B型肝炎 6000円程度×3回
おたふく 6000円程度×2回

 

⑥ベビー用品

当然のことながら、ベビー用品を買い揃えるのに結構なお金がかかります。金額はピンキリなのでここでは触れません。

 

 

一般企業会社員の手当編

①産前産後休業手当

健康保険から支給されます。休業直前の給料の2/3が、産前産後休業期間(産前6週間、産後8週間分)支給されます。

 

②育児休業手当

雇用保険から支給されます。休業直前の給料の67%が、産前産後休業の後から育児休業終了まで支給されます。育児休業は子が1歳になる前日まで取得することができ、育児休業手当も同様の期間となります。
ただし、認可保育園の待機児童となった場合は、子が1歳6ヶ月になる前日まで育児休業を延長できます。その間も育児休業手当を受給できます。

支給条件
休業開始前の過去2年間に、1ヶ月のうち11日以上働いた月が12ヶ月以上ある場合に受給できます。ちなみに第二子の出産の際は、第一子の出産に伴う休業期間はカウントしませんので、第一子、第二子を続けて生んだ場合は第一子のときの休業前の過去2年間のことが支給条件に当てはまれば受給できます。

また、復職の予定があることが条件となります。

 

③復職手当

以前は育児休業から復帰し、6ヶ月間雇用が継続している場合に職場復帰給付金というものがありましたが、平成22年に廃止され、育児休業給付金に統合されたそうです。

 

 

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